Sustainability research 15

もし声が出なかったらどうするのですか?

まずは自動的に会話を試みます。
そこで会話が出来れば通信を行ない、もし誰も応答がなかったら事故のデータがすべて送られます。
事故の状況、たとえばエアバッグや、シートベルトの状況など。
そして、BMWのコールセンターはPublic Safety Answering Pointと自動的にコンタクトを取ります。
まずは、どこにクルマがあるか、どういう状況で事故が起き乗員等はどういう状況なのか。
BMWはこの部分のネットワークを作ったのです。
もし日本でこのシステムを作るのであれば、大切なのは、民間の企業がこのサービスを行なうとして、現場と救急をつなぐネットワークを持っていなくてはなりません。
※資料:BMWの先進eCallシステム p5参照

参考資料

トヨタと日産とホンダは同じものではないでしょうが、各々独自にやっていましたね。

大切なのは、事故が起きた場合に連絡が出来るということです。
事故ではないときに電話をして、店などをアナウンスするアシスタンスサービスについてはBMWは以前から行なっています。
大切なのは、事故が起きたときにデータが送信されるということです。
この部分についてはBMWは4〜5年前から行なっていますが、GMが今度やることになりました。

このコールセンターはドイツには網の目のようにあるわけですよね。

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Bad Homburg / Germany

どこにいくつあるかはあまり関係ありません。
たとえば、BMWのコールセンターはドイツにひとつしかありません。
それでも携帯電話回線で連絡をするのですから、問題はありません。
コールセンターから事故の現場にいちばん近いところに連絡をして救助がいくわけですから。
コールセンターの数は問題ではありません。
どこにいてもドイツでは112に電話をしますから、事故の現場に一番近いところに連絡がいきます。
これがeCallの基本システムです。

日本のHELPNETに助言して欲しいのは、こうしたE-コールのシステムを作ったならば、民間のサービス会社と公の機関を結べるように法律で決めることが大切だということです。
というのは我々のような民間のサービス会社が持っている情報はいっぱいあるわけですから、その情報を救急機関に送れるようにしなければならないのです。
eCallのシステムなら2,500人を助けることが出来ます。
そして、BMWの考えるシステムなら4,000人を助けることが可能です。

我々はマイアミで一緒に研究・開発を行なっている医師とも話しましたが、医者としても、どういう状況で事故に遭ったのかを知ることはオペの場合にも非常に有用だということです。
もちろん彼らはすべて調べますが、関係のないところから調べるのではなく、短い時間で調べることが出来るのです。
たとえば、まず救急車が来て、負傷者を数km離れたヘリコプターの降りることが出来る場所まで運びます。
そしてヘリコプターが病院に運びます。
ということは、ヘリコプターの人は、事故の状況や、どんな状況で運ばれてきたのかがわからないわけです。
病院の医師は運ばれてきた患者がどういう状況の障害を受けているのか情報がないのです。
しかし、この情報が病院まで届いていれば、非常に敏速に治療が出来るというわけです。
ヨーロッパとアメリカではすでに行なわれています。

マイアミで行なわれている共同研究のシステムは今後どのように向上させていくのでしょうか?

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Wiesbaden / Germany

まだまだやることはたくさんあります。
現在、マイアミで議論していることのひとつには、人によって薬のアレルギーや、心臓にバイパスが通されているなどの個人情報を保護されたデータバンクに出しておきます。
コールセンターにはデータバンクへのアクセス権はありませんが、リンクはあり、病院にはアクセス権を与え、病院の方でそのリンクを使ってデータバンクから個人情報を引き出し、オペなどの際に利用出来るということを考えています。